TP23 屈曲隣地解析概論
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不動産鑑定9月号 「住宅新報社発行「不動産鑑定」9月号より転載」
階段が必要と判断されれば、TP-PLANNERでは登録しておいた階段のパーツを当てはめるだけの簡易な操作で配置ができます。エレベーターについても同様で、様々なパターンのパーツを登録しておくことによって、仮に一般的な寸法を把握していなくても適正な建物の計画が可能となります。
 また、1階には管理人室やエントランスなどのスペースが必要になりますが、これについては1階の専有室を一部屋それらの用途に使用すると考えれば簡単です(図3参照)。
 こういった、廊下・階段等のパーツの配置、専有室を管理人室やエントランスに変更する作業は、TP-PLANNERでは簡易な操作で可能ですし、試行錯誤も容易ですのでいろいろなパターンを検討してみると良いでしょう。



◆図3:一部屋をエントランス等に変更した1F部分
4.建物の形状


建物の形状が横一文字の単純なものであれば想定も非常に簡単ですが、多くの土地では建物をL字型やコの字型に配置して、容積率の消化を図る必要があります。
この場合には、当然採光斜線や道路斜線のほかに南側と東側、南側と西側などの配置された住戸間の建物間隔を考慮しなければなりません。この場合にも、L字型やコの字型のデータがあれば、既存のデータを加工するだけで採光を考慮した妥当な建物の計画が可能になります(図4参照)。
◆図4:建物データベースイメージ
5.面積表


 収益還元法や開発法を適用する場合、各階毎の床面積や有効率等を把握することが必要となります。特に共同住宅の場合、前記改正法による「共用の廊下、階段に係る容積率不算入措置」により、容積率の把握が複雑になりました。しかし、TP-PLANNERでは、建物を想定した後に表計算ソフトにデータを転送するだけで、必要な情報が図5のように自動的に作成されます。




◆図5:面積表
5.次回のテーマ
 これまで述べてきたように、TP-PLANNERを利用することにより一棟全体のプランや住戸、共用部分等をデータとして保存しておけば、別の敷地に当てはめて必要に応じて住戸を削ったり、加えたりするだけで適正な共同住宅のプランニングが簡単にできます。このようにTP-PLANNERは、様々な法規により複雑となっている共同住宅のプランニングを単純化し、建築の専門家でないと困難であったプランニング作業をなるべく簡便に行えるようにしたものです。
 さて、共同住宅のプランニングについて2回に分けて説明してきましたが、共同住宅については今回で一区切りとし、次回はオフィスのプランニングについて説明をしたいと思います。